低線量CTによる肺癌検診の有効性（2022年アメリカの住民データ） [医療のトピック]
こんにちは。
北品川藤クリニックの石原です。
今日は午前午後ともいつも通りの診療になります。
それでは今日の話題です。
今日はこちら。
British Medical Journal誌に2022年3月30日ウェブ掲載された、
肺癌検診の実際の有効性を検証した論文です。
肺癌のCT検診については、
これまでにも何度も記事にしています。
肺癌は早期発見が予後に直結するタイプの癌で、
そのため喫煙者などそのリスクの高い集団では、
肺癌検診のような仕組みが、
その早期発見のためには不可欠と考えられます。
肺癌検診は胸のレントゲン撮影と、
痰の細胞の検査との組み合わせが、
これまで長く施行されて来て、
未だに市町村の検診の主体はそのパターンですが、
こうした方法の検診により、
未施行の場合と比較して、
少なくとも肺癌による死亡リスクが低下した、
というようなデータは存在していません。
肺のCT検査はレントゲンよりもその精度に優れ、
より小さな病変も死角なく検出が可能なので、
10年以上前から、
CTによる肺癌検診の導入を、
求める意見がありました。
しかし、CTは精度の高い反面、
癌ではないのに異常とされるような病変を、
沢山検出してしまうという偽陽性の問題や、
過剰診断やそれに伴う過剰治療の問題、
レントゲンより遥かに大きな放射線被ばくが、
生じてしまうなどの欠点がありました。
コストも勿論レントゲンよりずっと高額になります。
近年CTが高性能になり、
スクリーニングの検査としては、
非常に少ない被ばく量で、
肺癌検診が可能となりました。
（もっともそれでもレントゲン写真の数十枚分にはなります）
そこでこの低線量CTを用いて、
対象者をリスクの高い集団に絞り込むことにより、
レントゲン撮影と比較して、
明確に肺癌による死亡リスクの低下を目指した、
大規模な臨床試験がアメリカで行なわれました。
これがNLSTと呼ばれる臨床試験です。
この試験においては、
その生涯において1日20本のタバコを30年以上吸っていたことに相当する、
喫煙歴があり、
禁煙後の人では禁煙後15年以内に限り、
年齢は55歳から74歳までの集団において、
3年間毎年低線量の肺CTを施行した癌検診を受けた場合と、
通常のレントゲン検査による癌検診を受けた場合とを、
くじ引きで分けて、
5年間の経過観察を行ないました。
トータルな対象者は5万人を越えるという大規模なもので、
その結果は2010年に発表され、
2011年にNew England…紙上で論文化されました。
その結果によると、
低線量CTによる検診はレントゲンによる検診と比較して、
肺癌による死亡リスクを20%、
総死亡のリスクを7%、
有意に低下させていました。
つまり、このデータによって初めて、
低線量CT検診の肺癌検診としての有効性が、
明確に確認されたのです。
その後ヨーロッパにおいての結果も報告され、
ヘビースモーカーなど高リスクの対象者に行う低線量CT検査は、
有効性が期待出来ることが確認されました。
それでは、実際に住民検査として施行した場合の、
有効性はどの程度のものなのでしょうか？
アメリカにおいてはこうした肺癌検診が、
2013年より施行されています。
今回の研究はその有効性を検証したものです。
2010年1月から2018年12月に非小細胞肺癌に罹患した、
45から80歳の763474名が対象となり、
肺癌検診実施の有無とその時期が、
肺癌の状態像に与えた影響を分析しています。
その結果、
診断の時点でステージ1と、
早期の段階で見つかった非小細胞肺癌は、
2010年から2013年の間には有意な変化はありませんでしたが、
2014年から2018年の間には30.2%から35.5%に増加していました。
これは肺癌検診の開始によって、
それまでより早期に発見される肺癌が増えたことを示唆しています。
診断された患者の余命の中間値も、
2010年から2013年の間には有意な変化はありませんでしたが、
2014年から2018年の間には、
19.7か月から28.2か月の延長していました。
これは肺癌検診の継続によって、
早期の肺癌発見が増えたために、
その生命予後も改善していることを示唆しています。
このように、
ヘビースモーカーなど肺癌リスクの高い対象者に絞って、
低線量CTによる肺癌検診を行うと、
肺癌の早期発見が進み、
それが実際に患者の生命予後改善に、
結びついている可能性が確認されたのです。
今後日本においてもこうした検証が進むことにより、
肺癌検診の国の指針にも、
変化が見られることを期待したいと思います。
それでは今日はこのくらいで。
今日が皆さんにとっていい日でありますように。
石原がお送りしました。
北品川藤クリニックの石原です。
今日は午前午後ともいつも通りの診療になります。
それでは今日の話題です。
今日はこちら。
British Medical Journal誌に2022年3月30日ウェブ掲載された、
肺癌検診の実際の有効性を検証した論文です。
肺癌のCT検診については、
これまでにも何度も記事にしています。
肺癌は早期発見が予後に直結するタイプの癌で、
そのため喫煙者などそのリスクの高い集団では、
肺癌検診のような仕組みが、
その早期発見のためには不可欠と考えられます。
肺癌検診は胸のレントゲン撮影と、
痰の細胞の検査との組み合わせが、
これまで長く施行されて来て、
未だに市町村の検診の主体はそのパターンですが、
こうした方法の検診により、
未施行の場合と比較して、
少なくとも肺癌による死亡リスクが低下した、
というようなデータは存在していません。
肺のCT検査はレントゲンよりもその精度に優れ、
より小さな病変も死角なく検出が可能なので、
10年以上前から、
CTによる肺癌検診の導入を、
求める意見がありました。
しかし、CTは精度の高い反面、
癌ではないのに異常とされるような病変を、
沢山検出してしまうという偽陽性の問題や、
過剰診断やそれに伴う過剰治療の問題、
レントゲンより遥かに大きな放射線被ばくが、
生じてしまうなどの欠点がありました。
コストも勿論レントゲンよりずっと高額になります。
近年CTが高性能になり、
スクリーニングの検査としては、
非常に少ない被ばく量で、
肺癌検診が可能となりました。
（もっともそれでもレントゲン写真の数十枚分にはなります）
そこでこの低線量CTを用いて、
対象者をリスクの高い集団に絞り込むことにより、
レントゲン撮影と比較して、
明確に肺癌による死亡リスクの低下を目指した、
大規模な臨床試験がアメリカで行なわれました。
これがNLSTと呼ばれる臨床試験です。
この試験においては、
その生涯において1日20本のタバコを30年以上吸っていたことに相当する、
喫煙歴があり、
禁煙後の人では禁煙後15年以内に限り、
年齢は55歳から74歳までの集団において、
3年間毎年低線量の肺CTを施行した癌検診を受けた場合と、
通常のレントゲン検査による癌検診を受けた場合とを、
くじ引きで分けて、
5年間の経過観察を行ないました。
トータルな対象者は5万人を越えるという大規模なもので、
その結果は2010年に発表され、
2011年にNew England…紙上で論文化されました。
その結果によると、
低線量CTによる検診はレントゲンによる検診と比較して、
肺癌による死亡リスクを20%、
総死亡のリスクを7%、
有意に低下させていました。
つまり、このデータによって初めて、
低線量CT検診の肺癌検診としての有効性が、
明確に確認されたのです。
その後ヨーロッパにおいての結果も報告され、
ヘビースモーカーなど高リスクの対象者に行う低線量CT検査は、
有効性が期待出来ることが確認されました。
それでは、実際に住民検査として施行した場合の、
有効性はどの程度のものなのでしょうか？
アメリカにおいてはこうした肺癌検診が、
2013年より施行されています。
今回の研究はその有効性を検証したものです。
2010年1月から2018年12月に非小細胞肺癌に罹患した、
45から80歳の763474名が対象となり、
肺癌検診実施の有無とその時期が、
肺癌の状態像に与えた影響を分析しています。
その結果、
診断の時点でステージ1と、
早期の段階で見つかった非小細胞肺癌は、
2010年から2013年の間には有意な変化はありませんでしたが、
2014年から2018年の間には30.2%から35.5%に増加していました。
これは肺癌検診の開始によって、
それまでより早期に発見される肺癌が増えたことを示唆しています。
診断された患者の余命の中間値も、
2010年から2013年の間には有意な変化はありませんでしたが、
2014年から2018年の間には、
19.7か月から28.2か月の延長していました。
これは肺癌検診の継続によって、
早期の肺癌発見が増えたために、
その生命予後も改善していることを示唆しています。
このように、
ヘビースモーカーなど肺癌リスクの高い対象者に絞って、
低線量CTによる肺癌検診を行うと、
肺癌の早期発見が進み、
それが実際に患者の生命予後改善に、
結びついている可能性が確認されたのです。
今後日本においてもこうした検証が進むことにより、
肺癌検診の国の指針にも、
変化が見られることを期待したいと思います。
それでは今日はこのくらいで。
今日が皆さんにとっていい日でありますように。
石原がお送りしました。
